繊研新聞社では毎年、ファッション・アパレル関連企業を対象に業績調査を行っています。今回はその中から、有力スポーツ専門店の業績ランキングをご紹介します。
有力スポーツ専門店の18年度業績は増収企業が大半を占めたものの、利益面では減益も目立ち、ゴールデンスポーツイヤーズに入っても厳しい国内スポーツ用品市場を裏付ける結果となりました。少子高齢化から競技スポーツが低調で、ECにより価格競争も激化しているが、その中でもアウトドア関連は比較的健闘しました。
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18年度業績は18年7月期から19年6月期決算を対象としました。大手2社ではゼビオホールディングスが減収・大幅減益、アルペンも微増収ながら減益となりました。
1位 ゼビオホールディングス
ゼビオホールディングスは主力の一般競技スポーツが売上高815億7900万円（前期比3.4％減）、ゴルフも611億4200万円（2.1％減）となり、粗利益率が1.6ポイント低下したのが響きました。ゴルフは前年に人気クラブが発売された〝裏年〟に当たることから前年の反動が出る企業が多くみられました。
ゼビオホールディングス
2位 アルペン
アルペンは主力の一般スポーツ用品が健闘して増収を確保しましたが、競合激化やECでの価格競争により粗利益率が悪化しました。
3位 エービーシー・マート
シューズ主力のエービーシー・マートはカジュアルラインのスポーツシューズやスニーカーの販売に注力しつつ、都心部の大型店を中心にスポーツアパレルや小物の取り扱いを拡大し、シューズとトータルコーディネートが可能なMD展開を進めました。当期は65店を出店、既存40店を改装。既存店売上高は都心部を中心に国内外の顧客増を受けて1.5％増となりました。
4位 ジーフット
イオン系のジーフットは当期から連結決算を開始しましたが、昨年実績と比べると減収減益となりました。
5位 メガスポーツ
4位のジーフットと同じくイオン系のメガスポーツは微増収を達成しましたが、経常赤字幅はさらに拡大しました。
メガスポーツが展開する「スポーツオーソリティ」
6位のヒマラヤは子会社譲渡により減収となりましたが、収益性を改善しました。店舗は30店減の109店となっています。
サッカー主力の加茂商事が7位に。昨年のサッカー・ワールドカップで、日本代表が活躍したこともあり、大きく売上高を伸ばしました。
11位となったアウトドア用品のECを主体とするカンパネラは既存の2店を統合する形で、今年7月に大型のアウトドア・ライフスタイルショップを開設しました。
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| 順位 | 社名 | 売上高（カッコ内は前年比伸び率％、▼は減・赤字） |
| 1位 | ゼビオホールディングス | 2316億2900万円（▼1.3%） |
| 2位 | アルペン | 2282億6700万円（0.3%） |
| 3位 | エービーシー・マート※ | 1927億4200万円（2.7％） |
| 4位 | ジーフット※ | 950億1300万円（－） |
| 5位 | メガスポーツ | 743億円（1.8％） |
| 6位 | ヒマラヤ | 679億6000万円（▼6.8％） |
| 7位 | 加茂商事 | 80億74300万円（8.6%） |
| 8位 | オッシュマンズ・ジャパン | 49億6900万円（4.7％） |
| 9位 | 秀岳荘 | 20億8100万円（▼6.5％） |
| 10位 | スポーツタカハシ | 14億円（－） |
| 11位 | カンパネラ | 13億円（22.0％） |
※エービーシー・マートは国内事業の売上高とセグメント利益。ジーフットは当期から連結決算
