【2017年度】有力スポーツ専門店売上高ランキング

  • 2018年11月02日更新
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繊研新聞社が毎年実施している業績調査。今回はその中から、有力スポーツ専門店の17年度売上高をご紹介します。

有力スポーツ専門店の17年度売上高は大半が増収となり、20年東京五輪に向けて盛り上がるスポーツ市場を裏付ける結果となりました。しかし、同じような業態の企業でも減収や大幅な減益となるなど企業間格差も見られました。

今回の調査は、17年度業績は17年7月期から18年6月期を対象としています。大手2社ではゼビオホールディングス(HD)が増収・大幅増益となる一方、アルペンは増収ながら減益となりました。

1位 ゼビオホールディングス

1位のゼビオホールディングスは既存店が順調で、出店効果も出ました。粗利益率はわずかに悪化したものの、増収効果が大きくなりました。

スーパースポーツゼビオ渋谷公園通り店

2位 アルペン

2位となったアルペンはゴルフ用品が好調で過去最高の売上高を更新しましたが、利益面では在庫消化やプライベートブランド(PB)比率の低下などが影響しました。

3位 エービーシー・マート

シューズ系のエービーシー・マートの国内事業はアスレジャー対応の新業態「ABCマート・スポーツ」を含めて63店を出店すると同時に、既存店のスクラップ・アンド・ビルド、改装を積極的に実施し、既存店売上高3.6%増と好調でした。

4位 ジーフット

メガスポーツと同じイオン系のジーフットは主力の婦人靴と紳士靴が不振で売上高1000億円を割り込み減益となり、明暗を分ける形となりました。37店の出店、27店の退店により10店増加しましたが、粗利益率も低下しました。その中でも、スポーツ靴は1.6%減と比較的健闘しました。

5位 メガスポーツ

総合スポーツ業態では「スポーツオーソリティ」を運営するイオン系のメガスポーツが期中に35店を出店して売上高730億円を超えてヒマラヤを抜く形となりました。しかし、メガスポーツの経常損益は前々期の12億円の黒字から大幅な赤字に転落しました。

メガスポーツの「アウトサイド・ザ・ボックス」

6位 ヒマラヤ

6位のヒマラヤはアウトドアやスキー・スノーボードが好調で、販促費や店舗費用の見直しも寄与しました。子会社ビーアンドディーは昨年12月にライザップへ譲渡したため今期は減収となりましたが、収益性は改善する見込みです。

 

≫≫6位以降とTOP8の一覧はこちら

順位 社名 売上高(カッコ内は前年比伸び率%、▼は減・赤字)
1 ゼビオホールディングス 2345億9500万円(5.0%)
2 アルペン 2276億7500万円(3.5%)
3 エービーシー・マート※ 1876億400万円(4.2%)
4 ジーフット 972億8200万円(▼4.8%)
5 メガスポーツ 730億5300万円(3.0%)
6 ヒマラヤ 729億700万円(1.2%)
7 加茂商事 80億5200万円(0.8%)
8 モリヤマスポーツ 47億3000万円(▼4.7%)

※エービーシー・マートは国内事業の売上高とセグメント利益

 

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